🗂️ 補助科目

補助科目は、勘定科目をさらに細かく分けるための仕組みです。
例えば「普通預金」を「三菱UFJ銀行」「楽天銀行」などに分けて管理できます。

補助科目は必須ではありません。「もっと詳しく管理したい」と思った時だけ使えば十分です。

💡 補助科目とは

❌ 補助科目なし
地代家賃 / 150,000円
→ 合計はわかるが内訳不明
✅ 補助科目あり
地代家賃/事務所家賃 / 100,000円
地代家賃/駐車場代  / 30,000円
地代家賃/倉庫賃借料 / 20,000円
→ 何にいくら使ったか一目でわかる

📋 よく使う場面

🏦
普通預金 の補助科目例:三菱UFJ銀行・みずほ銀行・楽天銀行など
→ 口座ごとの残高が一目でわかる
💳
未払金 の補助科目例:楽天カード・アメックス・JCBカードなど
→ カードごとの未払い残高がわかる
🏢
地代家賃 の補助科目例:東京事務所・大阪事務所・倉庫など
→ 拠点ごとの家賃がわかる
🚗
車両費 の補助科目例:営業車1号・営業車2号・社長車など
→ 車ごとの維持費がわかる
水道光熱費 の補助科目例:電気・ガス・水道(初期登録済み)
→ 光熱費の内訳がわかる
📱
通信費 の補助科目例:携帯電話・固定電話・インターネット(初期登録済み)
→ 通信費の内訳がわかる
💸
支払手数料 の補助科目例:銀行手数料・士業報酬(初期登録済み)
→ 振込手数料と税理士等への報酬を区別できる
💡 「未払金」の補助科目にクレジットカードを登録するのは、クレジットカードが「使った時点ではお金が減らず、後日口座から引き落とされる=まだ支払っていないお金」だからです。この「支払う予定の金額」を会計上「未払金」と呼びます。

➕ 補助科目を追加する

1 「補助科目」画面を開く

左メニューの マスタ管理 → 補助科目 をクリックします。

2 「新規作成」ボタンを押す

一覧画面右上の 「新規作成」 ボタンをクリックします。

3 情報を入力して保存

以下を入力して「保存」ボタンを押します:

親の勘定科目 どの勘定科目に属するか(例:普通預金)
必須
補助科目名 わかりやすい名前(例:三菱UFJ銀行)
必須

✏️ 仕訳で補助科目を使う

仕訳入力時に勘定科目を選ぶと、その下に補助科目の選択肢が表示されます。該当する補助科目を選んでください。

📝 例:三菱UFJ銀行に売掛金100,000円が入金された
勘定科目
補助科目
金額
普通預金
三菱UFJ銀行
100,000円
売掛金
100,000円

💰 補助科目別の残高を確認する

補助科目ごとの残高は 総勘定元帳 で確認できます。
帳票・報告 → 総勘定元帳 → 勘定科目を選択すると、補助科目別に取引履歴と残高が表示されます。
試算表でも、補助科目対応科目の行の下に内訳が表示されます。

補助科目のコードは画面上「603-001」のように「親科目コード-補助コード」を組み合わせて表示されます。データベース上の補助コード自体は「001」のままです。

⚠️ 補助科目の選択が必須になる科目

水道光熱費(603)通信費(605)は、補助科目を1件でも登録すると、それ以降の新規の仕訳作成時にその科目への直接仕訳ができなくなり、必ず補助科目(電気・ガス・水道 など)を選ぶ必要があります。

対象範囲
かんたん入力・仕訳帳の新規作成・仕訳インポート(XLSX)が対象です。
既存の仕訳を編集する場合や、銀行・クレカCSV取込では、引き続き補助科目なしで登録できます。

⚠️ 支払手数料(622)は補助科目で取引先の扱いが変わる

支払手数料(622)には「銀行手数料」「士業報酬」という補助科目があらかじめ登録されています。この2つは、選ぶことで未登録取引先(temp_counterparts)への自動登録の挙動が変わります

🏦 銀行手数料を選んだ場合
振込手数料・ATM手数料など、銀行が相手のため取引先としては自動登録されません。摘要はそのまま仕訳に記録されます。
⚖️ 士業報酬を選んだ場合
税理士・弁護士等への報酬のため、従来通り「士業等」(源泉徴収対象)の未登録取引先として登録候補になります。
💡 補助科目を選ばずに支払手数料(622)で仕訳を確定した場合は、銀行手数料か士業報酬か区別できないため、安全のため取引先の自動登録は行われません。士業への報酬として記録したい場合は、必ず「士業報酬」補助科目を選んでください。
背景
以前は支払手数料(622)を一律「士業等」として扱っていたため、銀行の振込手数料が誤って「士業等」(源泉徴収の対象)として登録されてしまうことがありました。補助科目で区別することで、この誤登録を防いでいます。

❓ よくある質問

Q. 補助科目は必ず使わないといけませんか?

いいえ、使わなくても大丈夫です。補助科目は必須ではありません。多くの小規模事業者は補助科目なしで運営しています。「もっと詳しく管理したい」と思った時だけ使ってください。ただし水道光熱費・通信費は、補助科目を一度登録すると以降の新規仕訳作成時に選択が必須になります。

Q. 補助科目を削除できますか?

一度も使っていない補助科目なら削除できます。仕訳で一度でも使った補助科目は、過去の記録との整合性を保つため削除できません。

Q. 後から補助科目を追加できますか?

はい、いつでも追加できます。最初は補助科目なしで始めて、必要になったら追加するのがおすすめです。過去の仕訳を修正して補助科目を付け直すこともできます。

Q. 1つの勘定科目に何個まで補助科目を作れますか?

1つの勘定科目につき10個までです。細かく分けすぎると管理が大変になるため、本当に必要なものだけに絞ることをおすすめします。

Q. 支払手数料(622)で補助科目を選ばずに登録してしまったら?

取引先は自動登録されないため、誤って「士業等」になることはありません。税理士等への報酬として管理したい場合は、該当の仕訳を編集して「士業報酬」補助科目を選び直してください。